DMATカー

2017年05月08日 23:30

トヨタカローラ八戸社長塚原様より
DMATカーを寄贈いただきました。
「救難緊急自動車」
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ハイブリッド ヴェルファイヤーです。
今日はその贈呈式が行われました。
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強風のため、ドクターヘリは運休で、その格納庫が会場です。
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災害時に、使える車両がまた一つ増えました。
八戸市長も喜んでいました。
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八戸ドクターカー1500件出動

2017年05月05日 08:17

東奥日報新聞の記事です
八戸ドクターカーが出動件数が増えています。
年間1500件を超えてきました。
(新村菜穂記者)
東奥日報ドクターカー201755

日本航空医療学会八戸開催

2017年04月29日 12:36

日本航空医療学会の宣伝ビデをができました
https://www.youtube.com/watch?v=7niMSZ-Mg-8

2017年11月10,11日八戸市で開催します。

2017,8,19PTLS講習会

2017年04月25日 18:58

八戸で毎年開催されている外傷初期診療講習会のお知らせです。

PTLSは、
適切な診療をしていれば救命できたと思われる
「防ぎ得た外傷死亡(Preventable Trauma Death)」
を最小限にする目的で策定された
米国の外傷診療コース(ATLS; Advanced Trauma Life Support)を基礎に
日本で開発された外傷診療教育コースです。

1997年より全国各地で開催され、
2011年には受講者医師数が延べ5,000人を超えています。
http://ptls.jp/index.html
その後も増え続け
7000人を超えました。

 また、このPTLSをひな形にして日本救急医学会、
日本外傷学会により
JATEC(Japan advanced Trauma Evaluation and Care)が開発され、
標準化教育プログラムとして全国に普及され浸透しつつあります。
 医師だけでなく、
チーム医療として働く看護師を対象として
「看護師コース」も同時に開催されています。

医師コース:座学、体験型手技実習、OSCE(模擬診療)で構成されています。
30名。受講料20,000円

看護師コース:座学、体験型実習で構成されています。
30名。受講料 17,000円


5月1日午前0時予約受付開始です。
申し込みURL
https://www.hospital.hachinohe.aomori.jp/eventpost/%e7%ac%ac%ef%bc%91%ef%bc%92%e5%9b%9e%e5%85%ab%e6%88%b8ptls%e8%ac%9b%e7%bf%92%e4%bc%9a%e9%96%8b%e5%82%ac%e3%81%ae%e3%81%94%e6%a1%88%e5%86%85


ドクターヘリ要請消防庁検討会

2017年04月19日 18:04

ドクターヘリ、要請遅い消防本部は改善を
消防庁検討会が報告書
2017年03月13日

総務省消防庁は、救急業務のあり方に関する検討会がまとめた報告書を公表した。
ドクターヘリを要請するまでに時間がかかっているケースが少なくないことを踏まえ、
消防本部を対象にした実態調査の結果を検証。
地域の実情に応じた要請基準を策定し、
改善するよう求めている。
 
ドクターヘリは、
39道府県に48機(昨年12月末現在)が配備されている。
導入する自治体の増加に伴い、
全国の出動件数も増えている。
2015年度の出動件数は2万4188件。
05年度と比べて6倍以上となっている。
しかし、一部の消防本部では、
傷病者の発生を把握してからドクターヘリを要請するまで
「過度に時間を要している」といった指摘も出ていた。

 消防庁が全国の652消防本部に行った実態調査でも、
連携体制の問題点が浮き彫りになった。
調査によると、ドクターヘリの要請基準については、
全体の約15%が「ない」と回答。
また、要請後の検証会などで、
約半数の消防本部が、
医師から
「要請が遅い」
「もっと要請してほしい」といった指摘を受けていた。

 検討会は、この調査結果を分析し、
ドクターヘリと消防機関の効果的な連携のあり方を報告書に盛り込んだ。
「要請するか迷った際は、
積極的に要請するようにしてほしい」
と医師から指摘されていることを踏まえ、
「通信指令員は119番通報内容から速やかに
ドクターヘリを要請することが望ましい」としている。

 参考事例として、
交通事故が絶えない和歌山県の高野龍神スカイラインのケースを紹介している。
この道路で事故が起きた場合、
救急車が到着するまで時間がかかるため、
通信指令員が直ちにドクターヘリを要請する体制が整えられていることを指摘。
「要請基準を改善することで、
重症の傷病者を今まで以上に早く医師の管理下に置くことが可能になる」
とし、
各地域で消防と医療関係者らによる
「協議の場」を設けて要請基準を見直すよう求めている。